個人店の販促活動

皆さまこんにちは。池袋の飲食店専門税理士、竹田健司です。

 

飲食店においては、特に個人店において、業績が下降してしまい、

その対策としてスタンプカードや割引券の販促活動を始めるケールをよく見ますが、

これらについては反応が出始めるのは一般的に2,3ヶ月後です。

 

ここで大手チェーンさんのやり方を考えると、

月ごとの売上変動をもとにこの時期にはこの販促を、

この時期には新メニューを、この時期にはキャンペーンをと、

全て年間計画を立てて常に先手、先手を打ちます。

 

私は小回りが利く個人店であるからこそ、

大手以上にマメにできると考えております。

それも業績が下降してからではなく、

好調店が販促活動や各種イベントを実施することによって「元気な店」として認識され、

既存・新規を問わず、お客様は足を向けるでしょう。

計画的に販促活動をし、プラスアルファの販促やイベントはそのアイディア次第で、

売上の向上と経営の安定化をもたらすと考えます。

take(テイク)会計事務所 竹田健司税理士事務所 代表税理士・MBA 竹田健司 さいたま市職員時代に税理士試験に合格し、 税理士となった異色の経歴。 また、勤務税理士時代に、ビジネススクールに通い、 首席で卒業。 そのMBAの取得をきっかけに 東京都豊島区池袋にて税理士事務所を開業。 ビジネススクールにて 一番の研究テーマであった飲食店のマーケティングにより、 コストをかけないで儲かる仕組みづくりを飲食店に提供。 それにより、開業より順調に顧問先を増やしている。