池袋のMBA税理士【 竹田健司税理士事務所】

個人店の販促活動

皆さまこんにちは。池袋の飲食店専門税理士、竹田健司です。

 

飲食店においては、特に個人店において、業績が下降してしまい、

その対策としてスタンプカードや割引券の販促活動を始めるケールをよく見ますが、

これらについては反応が出始めるのは一般的に2,3ヶ月後です。

 

ここで大手チェーンさんのやり方を考えると、

月ごとの売上変動をもとにこの時期にはこの販促を、

この時期には新メニューを、この時期にはキャンペーンをと、

全て年間計画を立てて常に先手、先手を打ちます。

 

私は小回りが利く個人店であるからこそ、

大手以上にマメにできると考えております。

それも業績が下降してからではなく、

好調店が販促活動や各種イベントを実施することによって「元気な店」として認識され、

既存・新規を問わず、お客様は足を向けるでしょう。

計画的に販促活動をし、プラスアルファの販促やイベントはそのアイディア次第で、

売上の向上と経営の安定化をもたらすと考えます。